手元にあるスマートフォンやデジタルガジェットを活用していますか？

コロナ禍の中で、「ネットショッピングを初めて利用した」というシニア世代が増えたというニュースがあります。総務省の「令和3年版 情報通信白書（デジタル活用支援）」によると、18～29歳では98.7％と、デジタル利用率がほぼ100％に近いのに対し、60～69歳では73.4％、70歳以上はわずか40.8％と、年齢が上がるにつれて利用率は低下しています。しかし近い未来では、利用率がどんどんアップしていくでのではないでしょうか。

今回のテーマの「デジタルシニア」とは、自身が求める情報をインターネットから入手したり、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を活用するシニア世代のことを指します。スマホやPC、タブレットなどのデジタルツールを複数台活用し、若者世代にも劣らないITスキルやSNSスキルを持っている人も年々増えています。

また、ICT（Information and Communication Technology）とは「情報通信技術」のことで、通信技術を活用したコミュニケーションを指します。手書きでしたためていた手紙がいつしか電子メールやSNSになり、辞書で調べていた事柄をグーグル検索（ググる）で分かるようになる。また、駅の掲示板で見て必死で覚えた乗り換え案内は、手元のスマホで簡単に調べられるようになり、本を始め、日常品まで簡単にインターネットショッピングで買うことができ、テレビ番組がつまらないときは配信で映画を観たり、ネットサービスは最早私たちのライフスタイルに絶対的に欠かせないものになっています。

特にシニア世代にとって切実なのは「ど忘れ」することで、手元のスマホですぐ検索できるのは非常にありがたいこと。また、Facebookで友人や知人とつながったり、X(Twitter)やインスタグラムのハッシュタグを利用して、趣味の世界で知らない人とつながることができるのも“ICTの上手な暮らし方”と言えるでしょう。

シニア世代の趣味はお金がかかるものも多いですが、インターネットの世界を上手に泳ぐことで手軽に得られるものも多く、デジタルシニアの一員として、ICTの発展・発達には注目し続けたいものです。

警備サービス会社の選び方、教えます！

警備員の仕事は、道路工事や電気工事現場での事故防止業務を担う「交通誘導警備」、学校や病院、公共・民間の各種施設などの巡回、出入り監視などを担う「施設警備」、イベントやお祭りなど人が集まる場所での「雑踏警備」をはじめとして、「高速道路警備」「列車見張」「駐車場警備」などを主に行います。

ほとんどの仕事は、会社から要請のあった場所に赴（おもむ）いて警備業務を行うことがほとんどで、警備の現場が日々変わる警備員は、場所や時間に縛られることなくフレッシュな心持ちで仕事に取り組むことができます。しかし、警備の仕事は警備員の自主性に任されることが多く、仕事は人の命や財産を守るものなので、まず会社を信頼できることが重要です。

【チェック】社会のミッションやビジョンはしっかり提示されているか

働きたいと思った会社のホームページをチェックするのは事前準備として当然のことですが、会社の存在意義と将来の目標を示す「ミッション（指名）・ビジョン（目指す姿）」がしっかり掲示されていることは非常に重要です。

「2027年九州で一番社員がイキイキと働ける1,000名のグループ企業」を目標に据えるセキュリティロードは、「お客様の期待に最大限応え、地域で一番感動されるサービスを提供する」ことをミッションに掲げています。ミッションとビジョンを明確にすることは、会社の方向性を示し、従業員はその目標に向かって一致団結して取り組むことができます。

セキュリティロードはさらに、将来的な人口減少と少子高齢化の課題を見据えて、「シニア人材の獲得」の注力も宣言しています。警備サービス業を「楽しい仕事・新しい友達づくり」をキーワードにして、九州管内でシニア人材の雇用を高め、地域に貢献していきます。

【チェック】会社の実績と評判を調べましょう

働きたいと思った会社のホームページをチェックするときに、ネット上の口コミなども参考にしましょう。また、交通誘導や雑踏警備をしている警備員の休憩時間などに声をかけて、その会社での仕事内容やシフト、休日など、聞きたいことを尋ねるのもとても有効です。営業所や現場の見学で、その会社の信頼性とサービス品質を判断できればベストですが、実際に働いている人の生の声は一つの判断材料になります。

【チェック】警備員の教育と研修制度・指導体制が充実しているか
警備サービスはセキュリティに関わる重要な仕事なので、会社が適切なライセンスや認定を持っているのは当然ですが、さらに警備員のスキル維持・向上や訓練を提供しているかもチェックが必要です。

「新任教育」や「現任教育」といった法定教育はもちろん、社内研修や外部研修、施設や各種イベントなどの個別対応力は、コンプライアンスの維持にもつながります。

また、セキュリティロードでは、独自のカリキュラムによる断続的なトレーニングを実践。さらに「業務別教育」では、交通誘導警備と施設警備の講習があり、必要な専門知識と技能を学ぶことができます。

【チェック】警備員の待遇と福利厚生も大事です
一言で警備と言っても様々な分野がありますが、どんな業務も危険やストレスにさらされることが多い仕事です。会社が適切な保険を完備している、万が一の事故や問題が発生した場合に保護される、年間休日が世間並みにある、有休が取得しやすい、メンタルヘルス対策にも力を入れている、必要に応じて待遇や職場環境を見直してくれるなど、働きやすさに直結する待遇と福利厚生が揃っている会社を選びましょう。